読者の皆様、こんにちは。

ミラノ・コルティナ冬季五輪での日本勢の躍進、胸が熱くなりましたね！しかし、余韻に浸る間もなく、スポーツ界には激震が走っています。そう、まもなく開幕するWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）です。

連覇を狙う侍ジャパン。日本中の期待が高まる一方で、これまでにない「異常事態」が起きていることにお気づきでしょうか？

■ 「見たいなら、金を払え」という時代の到来？
今回のWBC、実は地上波での生中継がありません。
配信権を独占取得したのは、動画配信巨人のNetflix。私たちがリアルタイムで熱狂を共有する手段は、Netflixに加入するか、唯一放送権を維持した「ニッポン放送」のラジオに耳を傾けるしかないのです。

新規ユーザー獲得を狙うNetflixの戦略としては「正解」かもしれません。しかし、ここで一つの疑問が浮かびます。

「WBCは、一体誰のために存在するのでしょうか？」

莫大な資金を投じれば、ファンの「観る権利」を独占し、意のままにコントロールして良いのか。その危うさを象徴する、かつての「事件」を振り返ってみましょう。

■ 2012年、ロンドンから「ポテト」が消えた日
舞台は2012年ロンドン五輪。イギリスのソウルフードといえば「フィッシュ＆チップス」ですが、開催期間中、会場内の全800以上の売店にある通達が出されました。

「マクドナルド以外の店舗は、フライドポテトを単品で販売してはならない」

IOCのトップパートナーであるマクドナルドが、ポテトの「独占販売権」を行使したのです。伝統のポテトを自由に食べられない。この通達は、イギリス国民の逆鱗に触れました。

「自国の聖地で、なぜ伝統食を制限されるのか！」という愛国心の爆発

選手村やプレスセンターで、ポテト単品の注文が次々と拒否される混乱

SNSでの大規模な不買運動（ボイコット）の拡散

結局、マクドナルドは激しいバッシングに耐えかね、渋々ながら制限を緩和しました。しかし、失ったものは甚大でした。「巨大資本が地元の食文化を蹂躙した」というネガティブな刻印が、ブランドに深く刻まれてしまったのです。

■ 「応援」か、それとも「独占」か
東京2020大会のビジョンには、「観る人、する人、支える人」が一体となってスポーツ文化を育むという考えがありました。

スポンサー企業の「〇〇は大会を応援しています」という言葉。その本質は、スポーツの感動を共に分かち合い、文化を支えることにあるはずです。

今回のNetflixの独占配信も、一歩間違えればファンへの「加入の強要」と受け取られかねません。

短期的には： 会員数が増える

長期的には： 「公共の楽しみを奪った」というブランド価値の毀損

ビジネスの論理と、スポーツ文化の公共性。その境界線を踏み外したとき、企業はファンという最大の味方を失うリスクを孕んでいます。

皆様は、今回のWBCの配信のあり方について、どう思われますか？

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