子どもの自殺（自死）対策が急務となっています。

小倉將信子ども政策担当大臣は子どもの自殺対策に長野県モデルを全国展開すべしと発表をしました。

こども政策相 子どもの自殺対策チーム設置 自治体に呼びかけへ | NHK | 長野県

政府はこれまで全く有効な手立てを講じることが出来てきませんでした。

何故でしょう？　それは精神科医たちを「自殺対策の専門家」だと思い込み、彼らの意見を受け入れてきたからです。

自殺（自死）は太古の昔からあった問題であるとはいえ、近年（ここ30年くらい）の数字は明らかに異常です。ここまで自殺（自死）が増えたのは、明らかに精神医学がもたらしてきた向精神薬に原因があると断言しておきます。

2008年頃、静岡県富士市で自殺対策キャンペーンが始まりました。そのキャンペーンとは　眠れない＝うつの兆候＝精神科への早期受診の促進、というものでした。富士市の担当者は「このキャンペーンは上手く行っています！　精神科への受診が増えました！」と言っていました。彼は目的を理解していませんでした。キャンペーンの目的は精神科への受診を増やすことではなく、自殺を減らすことです。しかし、彼は目的と手段がごっちゃになっていました。では、肝心な自殺者数へどうだったのでしょう？
それまで若干減少傾向にあったものが、増加に転じていたのです！　それも相当な数字で！　
富士モデルはまさに「不治も出る」だったのです。

しかし、その後その「不治も出る」は政府によって全国規模のキャンペーンとなり、総額で500億円以上の予算をつぎ込んで、そして大失敗に終わったのです。

今、子どもの自殺が社会問題になっています。今度は「長野モデル」だそうです。しかし、この長野モデルも精神医学が主導的役割を果たしています。

そして、なによりも長野県の子どもの自殺件数は全国ワースト２なのです！

ダメなんです！　精神医学、彼らが治療と称して使っている向精神薬こそが自殺の増加をけん引してきたのですから！

　【例】
パキシル　（パロキセチン / 抗うつ剤）
https://www.info.pmda.go.jp/go/pack/1179041F1025_2_41/
サインバルタ（デュロキセチン / 抗うつ剤）　

https://www.info.pmda.go.jp/go/pack/1179052M1022_2_23/
※ 上記二剤のみならず国内で処方されている全ての抗うつ剤の医薬品添付文書には「抗うつ剤の投与により、24歳以下の患者で、自殺念慮、自殺企図のリスクが増加するとの報告がある」と記載されている。

ビバンセ　（リスデキサンフェタミン /　ADHD治療薬）　https://www.info.pmda.go.jp/go/pack/1179059M1024_1_07/
インチュニブ　（グアンファシン　/　ADHD治療薬）　　

https://www.info.pmda.go.jp/go/pack/1179057G1021_1_08/
※　上記二剤のみならず、他のADHD治療薬にも「自殺念慮や自殺行為があらわれることがある」との記載がなされている。